閲覧者は信頼できないWebサイトに住所などの個人情報を提供する事はない
信頼できないWebサイト上で、何かを購入したり資料を請求したりする事はありません。信頼感が重要です。
信頼されなければアクションは起こしてもらえない
アクセス者に対して商品を販売したり資料を請求してもらうような目的のWebサイトの場合は特に、アクセス者から信頼される事が重要です。
信頼できないWebサイトに対して、住所などの個人情報を閲覧者が提供する事はありません。
以下の全ての項目を満たすよう、Webサイトを作っておきましょう（特に何かを販売するサイトでは記載が義務付けられています）
連絡先をいたるところに明示する
会社や店舗のある住所や電話番号などの連絡先は、閲覧者がどのページを見ていてもわかるようにしましょう。
全てのページのフッタ（最下部）に掲載しておくなど、どのページからも連絡先がわかるようにします。
もしくは、どのページからでも連絡先を掲載したページへ移動可能にします。
連絡先は、ページアドレスだけの掲載ではなく、住所・電話番号・FAX番号など、様々な方法を用意しておくほうが信頼感はまします。
よくある質問とその回答（FAQ）も用意する
実際の良く受ける質問がある場合は勿論、そうでない場合も想定される質問に対する回答を掲載しておきましょう。
アクセス者がWeb上で何らかの（購入などの）アクションを起こす前に感じる疑問点などを、できるだけ解消できるように情報を提供しておきます。
FAQに記載されていない疑問点については簡単に問い合わせられるよう、問合せ先もわかりやすい位置に掲載しておきましょう。
プライバシーポリシーを掲載する
アクセス者に何らかの個人情報を入力してもらうWebサイトでは、個人情報保護方針（プライバシーポリシー）を掲載しておきましょう。
個人情報の取得方法やその使用目的、適正に管理する事などを記載しておきます。
何らかの個人情報の入力を求めるページのわかりやすい位置から、このページにリンクしておきましょう。
それによって、できるだけ不安感を取り除くようにします。
特定商取引法に基づく表記を掲載する（何かを販売するサイトの場合）
Web上で通信販売を行う場合には、「特定商取引法」による様々な項目（責任社名・住所・電話番号・支払方法・販売価格・総量など）の掲載が義務付けられています。
「特定商取引法に基づく表記」というタイトルで専用のページを用意されることが多いので、そのように作成しておきましょう。
このページも、どのページからも簡単に移動できるy法リンクを設けて起きます。
尚、法人でなく個人運営の通販サイトでも義務付けられていますので、必ず掲載しておきましょう。
特定商取引法の通信販売での表示義務については、経済産業省のWebサイトに掲載されています。
